日本の気候はもともと高温多湿であるため、家の中も湿度が高くなりやすいです。
湿度の高さを原因に、シロアリやカビが発生してしまうなど物件に悪影響を与えかねません。
家がシロアリやカビにむしばまれてしまうと、家の価値は大幅に下がってしまい売却も困難になります。
また、事前の対策や適切な売却をおこなわなければ、契約不適合責任が生じてしまう恐れもあります。契約不適合責任が生じると、損害賠償や契約解除を求められ、結果的に損をしてしまうかもしれません。
そこで、湿度が高い家を売るなら「訳あり物件専門の買取業者」の買取がおすすめです。まずは以下のフォームから、湿度が高い家をどう売却するか専門家に無料で相談してみましょう。
目次
湿度の高い家を売る3つの方法
湿度が高い家には、住宅として居住するにはさまざまなデメリットがあります。
ですので、湿度が高い家は売却が困難といえます。かといって「湿度が高い家はまったく売れない」わけではありません。
湿度が高い家を売る際は、下記3つの方法をとるべきです。
湿気の原因を理解した上で、物件の状況にあわせて売却方法を決めましょう。
- 家自体を修繕してから売却する
- 家を取り壊して更地として売却する
- 訳あり物件専門の買取業者に売却する
次の項目からそれぞれ詳しく解説します。
1.家を修繕してから売却する
湿度の高い家は売却価格が低い傾向にあります。
また、湿度を原因にシロアリやカビが発生していれば、大幅な値下げが必要といえます。
ですので、湿度の高い家を高く売るには、修繕やリフォームで物件の価値を高めることも方法のひとつです。シロアリ駆除や壁の張替えなどで物件をキレイにすると、相場に近い価格で売却できる可能性が高いです。
ただし、大規模な修繕・リフォームには数百万円の費用がかかるうえ、工事期間も長くなります。
費用と工事期間、売却価格などを比較して、修繕して売却すべきかを判断することが大切です。
2.家を取り壊して「更地」として売却する
修繕・リフォームに多額の費用がかかる場合、家を取り壊して更地にした方が高く売れるケースもあります。
家を取り壊し「更地」として売却すると、買主は購入してすぐに新築工事に取り書かれるので需要が高く、高額売却できる可能性が高いです。
また、宅地以外にも資材置き場や駐車場として土地を探している個人や法人など、さまざまな買主がターゲットとなるため、売却する機会も広がります。
ただし、建物の解体費用や更地の維持管理には費用がかかることに注意が必要です。売却までにコストがかかることも加味した上で判断しましょう。
3.訳あり物件専門の買取業者に売却する
「湿度が高いせいで買主が見つからない」「シロアリ・カビが発生してしまった」などの場合、訳あり物件専門の買取業者に売却することも検討すべきです。
大手不動産業者や一般物件を扱う買取業者では、湿度の高い物件やシロアリ被害にあった家など、訳あり物件では買取自体を拒否されてしまうこともあります。
一方で、訳あり物件を専門に扱う買取業者であれば、相場に近い価格で買取してくれる可能性が高いです。
湿度の高い家でも当社なら高く買取可能！
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湿度の高い家を売却する際は「告知義務」がある
これまでは、湿度が高い家を売る方法を紹介してきました。
しかし、実際に湿度が高い家を売る際は「告知義務」に注意する必要があります。
告知義務とは、不動産売買を平等に進めるため、物件について知り得る情報を売主から買主へ告知しなければならない義務のことです。
この物件を売却する際は「湿気を原因にシロアリやカビの被害が発生している」ことを買主に伝えなくてはなりません。
瑕疵を既知していれば契約不適合責任が生じる可能性が高い
不動産売却において、物件に瑕疵（欠陥や不具合など）があれば、すべての瑕疵を買主に告知しなければなりません。
シロアリやカビが発生している場合は「物件の瑕疵」となるため、かならず告知する必要があります。
また「湿度の高さ」自体が瑕疵とみなされるケースもあります。
もしも、売却後に瑕疵が見つかると「瑕疵担保責任」が追求され、買主から契約解除や損害賠償を請求される恐れがあります。
瑕疵担保責任を負いたくない場合、瑕疵担保責任が免除される買取業者へ売却するのもおすすめです。
瑕疵担保責任について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
湿気が発生する主な原因
家の湿度が高くなるのは、気候だけが原因とは限りません。
「立地」や「住宅構造」によっても、湿度が上昇します。
もしも、湿気の原因が「建物」ではなく「立地」にある場合は、建物を建て替えても効果はありません。
次の項目から、湿気が発生する主な原因を説明します。
土地が低く雨水が溜まりやすい
家の湿度が高くなる理由の1つに、所有する土地が周辺地域よりも低いことが挙げられます。雨が多くなると雨水などは高い土地から低い土地に流れます。
自治体などで排水処理をおこなっていたとしても完全に雨水や湿気を取り除くことは難しく、土地の周辺に多量の雨水が溜まってしまうでしょう。
その雨水が蒸発することで水蒸気（湿気）が発生します。
雨水が溜まりやすい地域に物件を所有しているのであれば、換気や除湿機の使用などの適度な除湿対策をおこなうとよいでしょう。
過去に「水田や湿地」だった土地に物件が建っている
もともと水田や湿地だった土地を造成して宅地として利用している場合、そこに建つ家の湿度は高くなることがあります。
水田や湿地を造成した宅地は、通常の土地よりも地中の水分量が多いからです。
そのため、地中の水分が蒸発すると建物の湿度を上昇させる原因になります。
また、河川や池などの埋立て地と同様に、水田や湿地などの造成地も液状化リスクが比較的高いです。
液状化が起こる仕組みや対策方法については、以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてください。
換気孔が塞がれている
外壁の床下部分や周壁には、効果的に通風するための「換気孔」が設けられています。
通気孔を風が通ることで通気性が保たれるため、通気孔を塞ぐと空気の循環が悪くなる可能性が高いです。
家の通気孔を塞ぐ原因には、以下のようなものがあります。
- エアコンの室外機などの設置により換気孔を塞ぐ
- 換気孔部分に増築等をおこなう
また近年では、寒さ対策や住宅需要の変化から気密性の高い家も多いです。
気密性と通気性は相反関係にあるため、家の気密性が高いほど通気性は低くなります。
そのため、建物内の湿気が逃げにくくなり湿度も高くなってしまうわけです。
床下の空間が狭い
床下の空間が狭いと、通気性が悪く湿気がたまりやすいです。
住宅の除湿性を維持するため、建築基準法では「地面から床上までの高さは45cm以上でなければならない」とされています。
この基準が定められる前に建てられた家は、除湿性や通気性が悪く湿気がたまりやすいです。
また、床下の構造によっては躯体がむき出しの場合もあり、湿気を好むシロアリの被害にあう恐れがあります。
シロアリ被害を最小限に抑えるためにも、数年に1度は定期検査を受けるとよいでしょう。
参照：電子政府の総合窓口e-Gov「建築基準法施行令第22条1項」
水漏れや雨漏りがある
「地震で配管に穴が空いて水漏れしている」「家の老朽化で雨漏りしている」といった水漏れや雨漏りが原因で、家の中に湿気が発生するケースもあります。
立地や住宅構造そのもの以外の原因であれば、修繕・リフォームすれば家の中の湿気を抑えられます。
以前よりもジメジメして湿度が高いと感じた場合、配管や屋根などを検査してみるとよいでしょう。
住宅検査は「ホームインスペクション（住宅診断）」を専門家に依頼すると、物件の状態や欠陥の有無、修繕すべき箇所を詳細に調査してもらえます。
雨漏り被害のある家を売却する場合は、以下の記事を参考にしてください。
日当たりや風通しなどが悪い
物件の近くにアパートやマンションなど高い建物が建設されると、日当たりが悪くなるケースもあります。
物件の日当たりが悪くなると乾燥しづらくなるため、湿度が高くなります。
また、袋地のように物件が周辺の建物に囲まれていると、風通しも悪くなり、空気が循環せずに湿気がその場に留まってしまうのです。
日当たりの悪い家の売却を検討しているのであれば、以下の記事を参考にしてください。
湿度が高い家のデメリット
家の湿度が高くなると、建物にさまざまなデメリットを与えます。
湿度が高い家を所有しているなら、以下のデメリットに注意しましょう。
- シロアリやカビなどが発生する
- 建て替えても湿度が高くなる可能性もある
次の項目から、それぞれのデメリットを見ていきましょう。
シロアリやカビなどが発生する
湿度が高くなるとシロアリやカビの発生リスクが上昇します。
シロアリは水分や湿気を多く含む木材を好むため、柱や梁など住宅の基礎を食い荒らしてしまいます。
その結果、住宅の基礎がボロボロにされてしまい、家の耐久性も低下してしまうのです。
なお、カビが発生すると、家自体がカビ臭くなるだけでなく、カビを吸い込むことで病気の原因になる恐れもあります。
カビ対策は専門業者に依頼すれば、除去や予防することが可能です。
ただし、シロアリ被害にあってしまった場合、シロアリを駆除してから修繕やリフォームをする必要があります。
シロアリ被害にあった家の売却方法は、以下の記事で解説しているので参考にしてください。
物件の価値が下がるため売却しづらい
シロアリやカビが発生すると、瑕疵物件として扱われるため価値が下がる可能性が高いです。
シロアリ被害で住宅の耐久性が低下すると、地震や暴風雨によって建物が倒壊する恐れもあります。
このようにシロアリやカビが発生した家は、物件自体の価値が下がるため売却しづらいです。
そのため、買主が見つかりにくくなり、値下げしないと売却できない可能性が高いです。
建て替えても湿度が高くなる可能性もある
「自宅から職場までが近い」「子どもの生活環境を変えたくない」などの理由で、湿度が高い家の建て替えを検討している人もいるでしょう。
建て替えする際、湿度の高さを改善するために「高気密高断熱の家」を選ぶケースもあります。
気密性が高いことで外の湿気が部屋に入りづらくなる一方で、室内の湿気を外に追い出しにくいというデメリットもあります。
また、湿気の原因が建物ではなく、環境にある場合は物件を建て替えても意味がありません。
「土地が低く雨水が溜まりやすい」「高い建築物に囲まれていて日当たりが悪い」といった場合は、物件の売却を検討すべきといえます。
まとめ
湿度が高い原因はいくつかありますが、湿気の原因が立地にある物件は建て替えずに売却したがよいでしょう。
なぜなら、湿気に強い家を建て直しても、室内の湿気は改善されないからです。
ただし、湿度の高い家を売るためには瑕疵担保責任に注意しなければなりません。
また「修繕して売却する」「更地にして売却する」「訳あり物件専門の買取業者に売却する」など自分にあう方法を選択しないと、損をしてしまう恐れもあります。
湿度の高い家の売却方法を決めかねている場合、早めに不動産業者へ相談するとよいでしょう。
湿度が高い家を売るときによくある質問
「家を修繕してから売却する」「家を取り壊して更地として売却する」「訳あり物件専門の買取業者に売却する」といった3つの方法があります。
湿度が高い家の売却価格相場は、物件によって異なるため「明確な売却相場」はありません。ただし、訳あり物件専門の買取業者へ査定依頼することで、正確な売却価格を知れます。実際に売却するときはもちろん、売却を検討している段階から相談することをおすすめします。
湿度が高い家を売るときは「告知義務」に注意しましょう。もしも「湿度が高い物件である」ことを隠して売却してしまうと、損害賠償や契約解除を求められる恐れがあります。
「シロアリやカビなどが発生する」「建て替えても湿気が高くなる可能性もある」といった恐れがあります。
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