土地を早く売るための5つのコツ!売れないときの対処法も詳しく解説

土地 早く売る

所有している土地を売却する際、できるだけ高く売りたいと思う人もいれば、できるだけ早く売りたいという人もいます。目的に応じて売却方法やコツは異なります。

この記事では、所有している土地を早く売るためのコツを詳しく解説します。また、なかなか売れないときの対処についても説明するので参考にしてみてください。

土地を早く売却するための5つのコツ

早く売る コツ
土地は売主の努力や工夫によって早く売れる可能性が高くなります。早期売却を実現するためのコツとしては5つあり以下の通りです。

  1. 土地の相場を調査する
  2. 自分に合った媒介契約を結ぶ
  3. 更地で売るか、建物付きで売るかを検討する
  4. 売るタイミングを考える
  5. 地道な売却活動をおこなう

次の項目からそれぞれのコツについて詳しく解説していきます。

①土地の相場を調査する

土地を早く売りたいのであればその土地の適正価格を算出することが大切です。この適正価格を設定するためには周辺の相場を調査しましょう。

もし相場よりも高い売却価格に設定してしまうと、買主は割高だと感じてしまい購入をためらうかもしれません。

一方で、相場以下の価格で売り出すことで買主の目にとまりやすくなるでしょう。

土地の相場を調査する方法には「一般市場の取引価格を参考にする方法」と「一括査定サイトを利用する方法」の2つがあります。

一般市場の相場を調査する

一般的に地域や面積、形、種目(宅地、農地など)などによって土地の相場が決められます。

そのため、同じような地域で同じような大きさや状態の土地がいくらで売り出されているのかなどを事前に調査することが大切です。インターネットを使えば比較的簡単に相場の調査が可能です。

例えば、不動産業者のホームページで売りに出ている物件の情報や価格を閲覧できることもあります。まずはいくつかのホームページを閲覧するとよいでしょう。

また、国土交通省が運営する「土地総合情報システム」も利用することでより正確な相場を調査できるかもしれません。

過去に成立した取引の売却価格を地域ごとに検索することが可能なため、売却価格の参考になるといえます。

参照:国土交通省「土地総合情報システム」

一括査定サイトを利用する

一括査定サイトを利用して複数の業者に査定依頼することも有効な方法だといえるでしょう。複数の査定価格を参考にすればある程度の相場観を養うことができるかもしれません。

例えば、A、B、C3社の査定価格がそれぞれ「3,000万円」「2,700万円」「2,400万円」だとします。査定価格の平均は「2,700万円」となり、この価格が相場に近いといえる場合もあります。

所有している土地の地域(エリア)における取引実績が豊富な業者であれば、どのような土地がどのくらいの価格で売れるかということを熟知しているでしょう。

信憑性の高い査定価格が知りたいという人は同じ地域に特化した不動産業者に見積もりを依頼するとよいかもしれません。

②自分に合った媒介契約を結ぶ

一般的に不動産業者と媒介契約を結ぶことで、購入者の募集や売買契約の準備、土地の引き渡しなどさまざまな手続きをおこなってもらいます。

媒介契約は大きく分けて「専属専任媒介契約」「専任媒介契約」「一般媒介契約」の3つがあります。

それぞれ契約期間が異なったり、他業者への依頼の可否が異なるなど契約内容に違いがあります。

自分に合った媒介契約を選ぶことで、所有する土地を早く売ることができるかもしれません。次の項目からそれぞれの媒介契約についてわかりやすく説明します。

専属専任媒介契約

専属専任媒介契約において売主は媒介契約を結んだ業者が見つけた買主でなければ物件を売却できません。そのため、知り合いや売主本人が見つけた買主には売却不可能です。

もし契約期間中に土地を買いたいという知り合いが現れたとしたら、契約解除を検討するとよいでしょう。

ただし、3カ月の契約期間が設けられているため、期間満了しないタイミングでの契約解除は違約金を請求されてしまう可能性も考えられます。

一方、不動産業者は物件売却の進捗情報を1週間に1回以上報告しなければなりません。売主・不動産業者ともに拘束力の高い契約だといえます。

信頼のおける不動産業者と専属専任媒介契約を結べば積極的に販売活動をおこなってくれるため、所有している土地を早く売却できる可能性が高くなるでしょう。

専任媒介契約

専任媒介契約は一般媒介契約と専属専任媒介契約の中間にあたる契約だといえます。

契約期間は3カ月であり専属専任媒介契約と同じです。しかし、物件売却の進捗状況は2週間に1回以上の報告でよいことになっています。

また、売主は他の業者へ同時に仲介を依頼できませんが、自分が見つけてきた買主に売却できます。

知り合いなどに売却できる可能性が少しでもあり、かつ、不動産業者にも仲介を依頼したい場合は、専任媒介契約を選択することで早く売却できるかもしれません。

一般媒介契約

「基本となる契約期間がない」「売主は複数の不動産業者にも仲介を依頼できる」など制限の少ない媒介契約が一般媒介契約です。

不動産業者には売却活動における進捗状況の報告や不動産流通機構(レインズ)への物件情報登録などの義務がありません。

そのため、売主本人が進捗状況の開示や物件登録の請求をおこなう必要もあるかもしれません。

「どの不動産業者が良いかわからないので、複数の業者に依頼したい」などの場合、一般媒介契約を選択するとよいでしょう。

ただし、専属専任・専任媒介契約よりも制限が緩いため、不動産業者の売却活動が消極的になってしまう恐れもあります。その結果、土地売却に時間がかかってしまうことも考えられます。

③更地で売るか、建物付きで売るかを検討する

土地を売却する際に更地で売るか建物付きの状態で売るかを検討しましょう。地域によっては建物付きの土地の方が売れやすいこともあります。

例えば、住宅地であれば個人向けの戸建て、オフィス街や大きな工場が近くにある場合は法人向けの駐車場や資材置き場として売り出すことで買主が見つかりやすいかもしれません

所有している土地をできるだけ早く売却するためには「仲介を頼んだ不動産業者と相談する」「土地総合情報システムでその地域でどのような土地の売買が成約しているのかを確認する」などより売却しやすい方法を選択することが大切です。

④売るタイミングを考える

所有している土地を売り出す時期によって売却スピードが左右されることもあります。

一般的に会社の新年度や学校の新学期の前である1月~3月は不動産需要が高まり、売買が積極的におこなわれる時期です。

次に需要が多いのが9月~11月、逆に需要が低く売れにくい時期は5月~7月といわれています。

ただし、これらの時期は参考程度にとどめておいた方がよいでしょう。時期よりも重要なのは近くに工場や学校ができるなどの地域事情です。

売れやすい時期は地域によってさまざまなので、地域のことをよく知る不動産業者とよく相談することが大切です。

⑤地道な売却活動をおこなう

早期売却を望むのであれば不動産業者に任せっきりにするのではなく、自らも地道な売却活動をおこなうことが大切です。

不動産業者と協力することでスムーズに売却できる可能性があります。売主本人による主な売却活動は以下のようなものがあります。

  • 土地の境界を調査する
  • 土地の状態を整える

次の項目からそれぞれについてわかりやすく解説していきます。

土地の境界を調査する

できるだけ早く土地を売却するために重要なのは「買主が嫌がる要素」を少なくしておくことです。その1つに「土地の境界を調査する」ことが挙げられます。

土地の売買において隣地との境界線が曖昧になっていることが原因で隣人ともめてしまうケースもあります。

隣人ともめることがなくても、どこからどこまでが自分の土地なのかはっきりさせたいという買主も少なくありません。このように境界が曖昧な土地は敬遠される傾向にあります。

「境界標や境界杭が壊れている」「測量図が何年も前で古くなっている」などの場合、測量をおこなって境界を明確にしておくことで買主も安心して購入できるでしょう。

土地の状態を整える

一般的に土地の購入を検討している場合、買主は現地を訪れて土地の状態を確認します。

もし雑草の生い茂った土地であれば、印象も悪く購入しても除草作業などが必要なためすぐに土地を活用できないでしょう。そのため、買主の購買意欲が低下してしまうことも考えられます。

雑草を駆除したりゴミや不要物があれば廃棄するなど土地をキレイに見せる努力をおこなうことも大切です。

空き地を売却するのであれば定期的に土地の状態を確認してこまめに整地しておけば、買主が見つかったときもスムーズに売買を進めることができるでしょう。

なかなか売却できない場合にすること

売却できない
所有する土地を早く売却するためにできる限りだけのことをおこなったとしても、なかなか売却できないこともあります。

その場合は条件の見直しなどによってより買主が見つかりやすくなるかもしれません。具体的には以下の通りです。

  • 知り合いや隣人に売却する
  • 売却価格を見直す
  • 不動産業者に買取を依頼する
  • 自治体に寄付する

次の項目からそれぞれについて解説するので、なかなか売れないときに実践してみると良い結果が得られるかもしれません。

知り合いや隣人に売却する

前の項目でも説明したように不動産業者と専任媒介契約や一般媒介契約を結んでいる場合、自分で見つけてきた買主に売却が可能です。

不動産業者が広告活動をおこなっていても買主が見つからないのであれば、知り合いや隣人に売買の話を持ちかけてもよいでしょう。

「手狭な土地を広げたい」「子供が結婚するので近所や隣に子供が住む土地が欲しい」など土地の購入を検討しているのであれば、スムーズに売買交渉が進むこともあります。

知り合いや隣人が購入を希望するのであれば、個人間売買となるため必要書類などを自分で作成する必要があります。土地売却に必要な書類は以下の記事でわかりやすくまとめているので、参考にしてみてください。

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売却価格を見直す

利益よりも早く売却することを優先するのであれば、売却価格を見直すとよいかもしれません。相場よりも価格を低くすることで、買主にとって割安な物件として注目されやすくなることもあります。

しかし、価格を下げすぎてしまうと本来であればもう少し高く売れた土地を安価で手放してしまうことにもなりかねません。

そのため、不動産業者と相談しながら周辺地域の相場や需要などを加味して、売却価格を見直すことが大切です。

不動産業者に買取を依頼する

不動産業者は仲介だけでなく買取をおこなっていることが多いです。買取であれば買主を見つける時間が必要ないため、すぐに土地を現金化することが可能です。

ただし、一般的に買取価格は相場の7~8割になるといわれています。

なぜなら、買い取った土地を再販して利益を得るようなビジネスモデルの場合、管理・維持にかかる費用など在庫リスクを抱えることになるからです。

「早く売りたいから買い取ってもらいたい」という人は相場よりも安価になってしまうことを理解しておくことが大切です。

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多数存在する買取業者の中でも当社クランピーリアル・エステートは「高額査定・最短48時間のスピード買取」を強みにしています。

専門知識と経験を持ち合わせた専門スタッフが多数在籍していることと、豊富な買取実績がある当社は、管理が行き届いていない土地だったとしても現状のまま買取可能なため、すぐに取引を進めることができます。

売却・買取に関して無料相談もおこなっていますので、疑問や不安がある人などはぜひ以下のリンクからお気軽にご相談ください。

自治体に寄付する

不動産は所有しているだけでも固定資産税や管理・維持などの費用がかかります。

利用していない土地であればただ費用を支払っているだけになるので、そのまま所有していると金銭的負担が増大してしまいます。

そのため、どうしても売れない場合は自治体への寄付も検討してみましょう。公園や施設など公共事業に使えそうな土地であれば引き取ってくれることもあります。

ただし、無条件で引き取ってくれるわけではないため、自治体の窓口などで相談することが大切です。

まとめ

あらかじめ土地の相場を調査したり自分に合った媒介契約を不動産業者と結ぶことでスムーズに土地を売却できるかもしれません。

ただし、売り出した時期の需要や地域環境などのさまざまな要素によって買主がなかなか見つからないこともあり得ます。

利益をよりも早く売却することを優先しているのであれば「相場よりも価格を下げる」「買取業者に売却する」ことで良い結果が得られるかもしれません。

「今すぐに売りたい」「なかなか買主が見つからなくて困っている」などの人は豊富な実績を持つ不動産業者に相談することが大切です。

最終更新日:
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