土地を早く売るための5つのコツ！売れないときの対処法も詳しく解説

土地を早く売却するための5つのコツ

土地は売主の努力や工夫によって早く売れる可能性が高くなります。

早期売却を実現するためのコツは以下の5つです。

1. 土地の相場を調査する
2. 自分に合った媒介契約を結ぶ
3. 更地で売るか、建物付きで売るかを検討する
4. 売るタイミングを考える
5. 地道な売却活動をおこなう

次の項目からそれぞれのコツについて詳しく解説していきます。

1.土地の相場を調査する

土地を早く売りたいのであればその土地の適正価格を算出することが大切です。この適正価格を設定するためには周辺の相場を調査しましょう。

もしも、相場よりも高い売却価格に設定してしまうと、買主は割高だと感じてしまい購入をためらうかもしれません。

相場以下の価格で売り出すことで買主の目にとまりやすくなるでしょう。

土地の相場を調査する方法には「一般市場の取引価格を参考にする方法」と「一括査定を利用する方法」の2つがあります。

一般市場の相場を調査する

一般的に地域や面積、形、種目（宅地、農地など）などによって土地の相場が決められます。

そのため、周辺地域で「同じような大きさの土地が、いくらで売り出されているか」などを事前に調査することが大切です。インターネットを使えば比較的簡単に相場の調査が可能です。

不動産業者のホームページで売りに出ている物件の情報や価格を閲覧できることもあります。まずはいくつかのホームページを閲覧するとよいでしょう。

また、国土交通省が運営する「土地総合情報システム」も利用することでより正確な相場を調査できます。

過去に成立した取引の売却価格を地域ごとに検索することが可能なため、売却価格の参考になるといえます。

参照：国土交通省「土地総合情報システム」

一括査定を利用する

複数社の査定額を確認することで、土地の価格相場を把握できます。

とはいえ、1社ずつ不動産業者へ査定を申し込んでいたら、膨大な手間や時間がかかってしまいます。

そこで、オンラインで完結する不動産の一括査定を利用しましょう。

一括査定なら1社ずつ連絡を取る必要はなく、簡単な入力で複数の不動産会社に査定を依頼できます。

2.自分に合った媒介契約を結ぶ

一般的に、不動産業者と媒介契約を結ぶことで、購入者の募集や売買契約の準備、土地の引き渡しなどさまざまな手続きをおこなってもらいます。

媒介契約は大きく分けて「専属専任媒介契約」「一般媒介契約」「専任媒介契約」の3つがあります。

それぞれ契約期間が異なったり、他業者への依頼の可否が異なるなど契約内容に違いがあります。

自分に合った媒介契約を選ぶことで、所有する土地を早く売却できます。

次の項目から、それぞれの媒介契約についてわかりやすく説明します。

専属専任媒介契約

専属専任媒介契約において、売主は媒介契約を結んだ業者が見つけた買主でなければ物件を売却できません。

そのため、売主本人が見つけた買主（知り合い・親族など）には売却不可能です。契約期間中に土地の購入を希望する知り合いが現れたら、契約解除を検討するとよいでしょう。

ただし、専属専任媒介契約には3カ月の契約期間が設けられているため、期間満了しないタイミングでの契約解除は、違約金を請求される恐れもあります。

なお、専属専任媒介契約を結んだ不動産業者は、物件売却の進捗を1週間に1回以上報告しなければなりません。売主・不動産業者ともに拘束力の高い契約だといえます。

信頼のおける不動産業者と専属専任媒介契約を結べば、所有している土地を早く売却できる可能性が高くなるでしょう。

一般媒介契約

一般媒介契約の特徴は「基本となる契約期間がない」「売主は複数の不動産業者にも仲介を依頼できる」といった制限の少なさです。

売却活動における進捗状況の報告や不動産流通機構（レインズ）への物件情報登録などの義務が不動産業者にありません。

そのため、売主本人が進捗状況の開示や物件登録の請求をおこなうべきケースもあります。

「どの不動産業者が良いかわからないので、複数の業者に依頼したい」などの場合、一般媒介契約を選択するとよいでしょう。

ただし、専属専任・専任媒介契約よりも制限が緩いため、不動産業者の売却活動が消極的になる恐れもあります。

専任媒介契約

専任媒介契約は一般媒介契約と専属専任媒介契約の中間にあたる契約だといえます。

契約期間は3カ月であり専属専任媒介契約と同じです。物件売却の進捗報告は2週間に1回以上のペースでおこなわれます。

また、売主は他の業者へ同時に仲介を依頼できませんが、自分が見つけてきた買主には売却できます。

知り合い・親族などに売却する可能性があり、不動産業者にも仲介を依頼したい場合は、専任媒介契約を選択することで早く売却できます。

3.「更地で売る」か「建物付きで売る」かを検討する

土地を売却する際に更地で売るか建物付きの状態で売るかを検討しましょう。地域によっては建物付きの土地の方が売れやすいこともあります。

例えば、住宅地であれば個人向けの戸建て、オフィス街や大きな工場が近くにある場合は、更地にして法人向けの駐車場や資材置き場として売り出すことで買主が見つかりやすいです。

所有している土地をできるだけ早く売却するためには「仲介を頼んだ不動産業者と相談する」「土地総合情報システムで、地域でどのような土地の売買が成約しているのかを確認する」などが大切です。

4.売るタイミングを考える

所有している土地を売り出す時期によって、売却スピードが左右されることもあります。

一般的に会社の新年度や学校の新学期の前である1月～3月は不動産需要が高まり、売買が積極的におこなわれる時期です。

次に需要が多いのが9月～11月、逆に需要が低く売れにくい時期は5月～7月といわれています。

また、売れやすい時期は地域によってさまざまなので、地域のことをよく知る不動産業者とよく相談することが大切です。

5.地道な売却活動をおこなう

早期売却を望むのであれば不動産業者に任せっきりにするのではなく、自らも地道な売却活動をおこなうことが大切です。

不動産業者と協力することでスムーズに売却できる可能性があります。売主本人による主な売却活動は以下のようなものがあります。

• 土地の境界を調査する
• 土地の状態を整える

次の項目からそれぞれについてわかりやすく解説していきます。

土地の境界を調査する

早く土地を売却するために重要なのは「買主が嫌がる要素」を少なくしておくことです。その1つに「土地の境界を調査する」ことが挙げられます。

土地の売買において、隣地との境界線が曖昧になっていることが原因で、隣人とトラブルになるケースもあります。

そのため、境界線が曖昧な土地は買主がつきにくいです。

「境界標や境界杭が壊れている」「測量図が何年も前で古くなっている」などの場合、測量をおこなって境界を明確にしておくことで買主も安心して購入できるでしょう。

土地の状態を整える

一般的に土地の購入を検討している場合、買主は現地を訪れて土地の状態を確認します。

もしも、雑草の生い茂った土地であれば、購入しても除草作業などが必要なためすぐに土地を活用できないでしょう。買主の購買意欲が低下してしまうことも考えられます。

雑草を駆除したり、ゴミや不要物があれば廃棄するなど、土地をキレイに見せる努力も大切です。

空き地を売却するのであれば定期的に土地の状態を確認し、こまめに整地しておくことで、スムーズに売買を進められるでしょう。

土地の売却期間は約3ヶ月ほどかかる

土地の売却期間は物件による差が大きく、数週間で売れる土地もあれば、1年以上経っても売れない土地もあります。では、平均的な売却期間はどのくらいなのでしょうか？

公益財団法人東日本不動産流通機構の調査によれば、土地を売りに出してから売買契約が成立するまでの期間は平均3ヶ月とされています。そのため、買主が見つからなくても3ヶ月程度は様子見をするのがおすすめです。

参照:「首都圏不動産流通市場の動向（2020年）」（東日本不動産流通機構）

一方で、3ヶ月経っても土地が売れない場合、値下げや不動産業者を変えるなど、売却方法を見直す必要があるでしょう。

土地がなかなか売却できない場合はどうする？

所有する土地を早く売却するためにできる限りだけのことをおこなったとしても、なかなか売却できないこともあります。

その場合は条件の見直しなどによってより買主が見つかりやすくなるかもしれません。

• 知り合いや隣人に売却する
• 売却価格を見直す
• 買取業者に直接買取をしてもらう
• 自治体に寄付する

次の項目から、それぞれの方法について解説します。

知り合いや隣人に売却する

前の項目でも説明したように不動産業者と専任媒介契約や一般媒介契約を結んでいる場合、自分で見つけてきた買主に売却が可能です。

不動産業者が広告活動をおこなっていても買主が見つからないのであれば、知り合いや隣人に売買の話を持ちかけてもよいでしょう。

「手狭な土地を広げたい」「子供が結婚するので近所や隣に子供が住む土地が欲しい」など土地の購入を検討しているのであれば、スムーズに売買交渉が進むこともあります。

知り合いや隣人が購入を希望するのであれば、個人間売買となるため必要書類などを自分で作成する必要があります。

土地売却に必要な書類は以下の記事でわかりやすくまとめているので、参考にしてみてください。

売却価格を見直す

早く売却することを優先するのであれば、売却価格を見直すとよいです。相場よりも価格を低くすることで、買主にとって割安な物件として注目されやすくなることもあります。

しかし、価格を下げすぎてしまうと、高く売れた土地を安価で手放してしまうことにもなりかねません。

そのため、不動産業者と相談しながら周辺地域の相場や需要などを加味して、売却価格を見直すことが大切です。

買取業者に直接買取をしてもらう

不動産を売却する方法として一般的なのは仲介契約ですが、不動産会社が直接買い取る「買取業者」もいます。

買取であれば買主を見つける時間が必要ないため、すぐに土地を現金化できます。

ただし、一般的に買取価格は相場の7~8割になるといわれています。

なぜなら、買い取った土地を再販して利益を得るといったビジネスモデルの場合、管理・維持にかかる費用など在庫リスクを抱えることになるからです。

利益よりも、売却の早さを優先するなら買取業者への売却も検討しましょう。

自治体に寄付する

不動産は所有しているだけでも固定資産税や管理・維持などの費用がかかります。

利用していない土地であれば、ただ費用を支払っているだけになるので、そのまま所有していると金銭的負担が増大してしまいます。

そのため、どうしても売れない場合は自治体への寄付も検討してみましょう。

公園や施設など公共事業に使えそうな土地であれば引き取ってくれることもあります。

ただし、無条件で引き取ってくれるわけではないため、自治体の窓口などで相談することが大切です。

まとめ

あらかじめ土地の相場を調査したり自分に合った媒介契約を不動産業者と結ぶことでスムーズに土地を売却できます。

ただし、売り出した時期の需要や地域環境などのさまざまな要素によって買主がなかなか見つからないこともあり得ます。

利益をよりも早く売却することを優先しているのであれば「相場よりも価格を下げる」「買取業者に売却する」ことで良い結果が得られるかもしれません。

また、土地を売る際は、相場価格を調べておくべきです。

そこで、土地の売却を検討しているなら、一括査定サイトの利用がおすすめです。複数社の査定額を確認することで、土地の価格相場も把握できます。