マンション購入で後悔・失敗するパターン27選！買ってはいけないマンションとは？

マンションは大きな買い物ですが、購入してから後悔するケースも少なくありません。何千万円という高いお金を払ったのに、「住んでいるだけでストレスを感じる」という人もいます。

すでにマンションを購入して後悔している人は、その後悔をいかに解消・軽減できるか考えましょう。内容によっては、引越さずとも解決できる可能性があります。

また、これからマンションを購入する人は、後悔しやすいポイントを把握しておくことが大切です。マンション購入の先輩たちがどのような点で後悔したのか知っておけば、優良物件を見抜く参考になります。

この記事では、マンションの購入で後悔しないためにできることや、後悔してからの対処法について解説します。

さまざまな角度から「マンション購入の後悔」を分析していくので、これから購入する人も、すでに購入している人も、ぜひ参考にしてください。

マンション自体についての後悔12選

マンション購入の後悔で特に多いのが、マンション自体に対する不満です。間取りや設備、日当たりや風通しなど、住み心地に直結する要素が満足できないと日々の暮らしも苦しくなります。

具体例としては、以下の後悔が挙げられます。

• 間取りや設備が不便
• 日当たりが悪かった
• 理事会への参加に時間を取られる
• 管理体制が悪かった
• 眺望が悪くなった
• 駐車場や駐輪場が不便
• 規約が原因で制限が多い
• 郵便物の誤配達がある
• 共用施設があるがいつも人が多くて使えない
• 耐震性が悪かった
• 入居してすぐ大規模修繕工事があった
• 売るのも貸すのもしにくい物件だった

それぞれの内容と対処法について、詳しく紹介していきます。

間取りや設備が不便

間取りや設備は、マンション購入時に重視するポイントの一つです。しかし、実際に住んでみると、思っていたよりも不便だったというケースがあります。

例えば、スキップフロアやロフト付きの間取りは見た目はおしゃれですが、階段が狭かったり、天井が低かったりして使いにくい場合があります。狭さや部屋の向きも、実際に住んでみて初めて不満を感じる人が少なくありません。

このような後悔の対処法としては、リフォームや模様替えが有効です。間取りを変更したり、設備を新しくしたりすれば、快適さを向上できます。

ただし、リフォームは数十万円以上の費用がかかるうえに、管理組合の承認が必要な場合もあるので注意が必要です。また、模様替えのほうは比較的手軽にできますが、根本的な改善は難しい場合があります。

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日当たりが悪かった

日当たりは住心地に直結する要素ですが、マンションだと部屋によっては日が入りにくくなります。窓の位置や方向が悪かったり、周囲の建物や山などに遮られたりと、自分ではどうしようもないケースが少なくありません。

日当たりが悪いと、冬は寒さで暖房費が高くなったり、洗濯物が乾きにくくなったりします。また、日光不足は気分を落ち込ませるため、鬱になるリスクも高くなります。

日当たりに関する対処法としては、照明やカーテンによる工夫が効果的です。暖色系の明るい照明にして、薄くて透けるカーテンを選べば、部屋が明るくなります。

また、間接照明を増やしたり、観葉植物などの自然を部屋に取り入れたりといった方法も、気分の落ち込みを緩和できるでしょう。

ただし、日当たりの悪さについてどこまで気にするかは、個人差が大きい問題です。気にせず過ごせる人もいますが、どうしても気になってしまう人は、上記のような工夫を施しても気分が晴れない恐れがあります。

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なお、「日当たりが悪い家の売却」については、関連記事でも解説しています。

理事会への参加に時間を取られる

マンションには管理組合という組織があり、その中心となる理事会の役員は、区分所有者のなかから選ばれます。

役員に就任すると、各種業務（理事長の補佐や会計、広報、総務など）が発生します。

役員就任は強制ではありませんが、拒否すると同じマンション住民から反感を買う恐れがあるため、安易に断れません。管理会社への委託を最小限にし、業務の大部分を管理組合主体が担っている場合は、多くの労力がかかります。

また、会合が井戸端会議のようになっていたり、毎週の飲み会で長時間拘束されたりと、マンション運営とは関係ない部分でストレスを感じる場合もあります。

対処法としては、反感を恐れず役員を断る方法が考えられますが、先述の通り他の住民との関係性が悪くなるかもしれません。また、規約で「拒否した場合に負担金や協力金などの金銭を支払う必要がある」と定められている場合もあるので、注意が必要です。

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管理体制が悪かった

通常、マンションの維持管理は管理組合が担い、定期的に総会を開いて管理方針を話し合います。しかし、管理組合（およびその中心である理事会）がうまく機能していないと、マンションの生活環境や建物が悪化していきます。

例えば、ゴミ置き場や駐車場の使い方が乱雑だったり、設備の修繕が行われず不具合が頻発したりといったケースは、管理組合の機能不全による典型的なトラブルです。

これらは住民同士で争いの原因にもなりますし、マンションの資産価値を下げることにも繋がります。

対処法としては、管理体制の改善に向けて働きかける以外にありません。時間と労力はかかりますが、総会での意見提案や他の住民へのマナー周知などを通じて、トラブルを解決していく必要があります。

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眺望が悪くなった

見晴らしを重視してマンションを購入する人も少なくありませんが、近くに高層マンションやビルが建設され、後から眺望が悪くなる場合もあります。

眺望の悪化はただ景色が楽しめなくなるだけでなく、日当たりの悪化やプライバシーの侵害（向かいの建物から部屋が見えてしまう）など、暮らしやすさにも直結する問題です。

また、高層になるほど資産価値における眺望の重要性が高いため、景観を遮られることでマンションの評価額が大きく下がる可能性もあります。

眺望が悪化してからできることは少ないため、購入前の調査が大切です。周辺の建築計画を不動産会社に調べてもらうか、自分で役所に確認してみると良いでしょう。

事前の調査でわからず、購入してから眺望が悪くなった場合は、絵や写真を飾るといった「眺望以外で目を楽しませる工夫」が現実的な対処法です。また、窓にブラインドなどで目隠しを作れば、ある程度プライバシーを守れるでしょう。

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駐車場や駐輪場が不便

駐車場や駐輪場について「停める場所さえあれば良い」程度に考えていると、失敗する可能性があります。

まず、マンションの駐車場・駐輪場は停められる台数が決まっている場合が多く、一世帯につき1台しか停められないケースが少なくありません。夫婦でそれぞれ車を使っていたり、親子で複数台の自転車が必要だったりすると、保管場所を確保できなくなります。

台数に問題がなくても、重量や車高に制限があったり、機械式や入り組んだ構造で出入りがしにくかったりします。これらは出し入れに時間がかかるだけでなく、傷や故障のリスクも高めるので注意が必要です。

車や自転車を使う予定があるなら、駐車場・駐輪場の利用状況や制限について、事前にしっかり確認しておきましょう。あまりにも不便な場合、費用はかかりますが外部の駐車場・駐輪場を契約する方法もあります。

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規約が原因で制限が多い

マンションには、住民の生活や安全を守るために管理規約が定められます。規約の追加や変更は総会で一定数の同意（原則として区分所有者および議決権の4/3以上）が必要です。

どのような規約が定められているかはマンション次第ですが、良くある内容としては以下のような制限があります。

• 各部屋のリフォーム
• ペットの飼育
• 楽器演奏
• ベランダの使用方法（大きな物は置けない、喫煙禁止など）
• 専用庭の使用方法（ガーデニング禁止など）

これらの制限は、各住民が住みやすい環境を維持するために必要なことですが、個々のニーズに対応できない場合があります。

総会で規約の変更は可能ですが、先述の通り一定数の同意が必要です。小規模なマンションならまだしも、数十~数百世帯が居る大規模なマンションだと、意見をまとめるのは現実的に難しいでしょう。

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郵便物の誤配達がある

マンションにはいくつもの部屋があるため、郵便物の誤配達が起きる場合があります。

郵便物の誤配達は、受取人や送り主にとって不便なだけでなく、個人情報や貴重品などの漏洩や紛失のリスクもあります。

自宅に誤配達があった場合、まずは運送会社に連絡しましょう。郵便局の誤配達であれば、「誤配送」や「転居済」と記載した付箋などを貼り付け、最寄りのポストに投函するだけでも大丈夫です。

また、誤配達で受け取った郵便物は、開封しないよう注意が必要です。開封してしまうと、本来の受取人との関係性が悪化し、プライバシー侵害で訴訟問題になるかもしれません。

誤配達を防ぐためには、ポストや表札に名前を明記する方法が挙げられます。プライバシー面から抵抗のある人も多いかもしれませんが、フルネームならより確実性が増します。

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共用施設があるがいつも人が多くて使えない

グレードの高いマンションだと、ジムやゲストルームなどの共用施設があります。これらは一見便利ですが、いつでも自由に使えるとは限りません。

事前に予約が必要であったり、人気が高くて常に使用中であったりと、使いたいときに使えない可能性があります。施設の種類によっては、使えるまで数ヶ月待たなければならないケースもあり得ます。

確実に利用したい場合は、空いている時間帯をこまめにチェックしましょう。また、早めの予約を心掛ければ、使えるチャンスを増やせます。

なお、共用施設の使い方で住民同士トラブルになる場合もあります。その場合、自分で解決しようとするとかえって話がこじれるかもしれないので、必ず管理会社などに相談しましょう。

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耐震性が悪かった

安全性を重視する人にとって、マンションの耐震性チェックは非常に重要です。マンションの耐震性が悪いと、地震が起きたときに建物がひび割れたり、傾いたりする危険があります。

日本では1981年5月31日に耐震基準が改正されており、改正前の旧耐震基準に建てられたマンションは危険度が高くなります。災害時の安全性を意識するなら、改正後の耐震基準で建てられた物件を選びましょう。

ただし、1981年以前のマンションでも、後から耐震補強工事を施していれば、安全性は確保されます。また、基準の改正は施行前に交付されているため、1981年5月31日以前に建てられたマンションでも新基準に適合している場合があります。

新耐震基準で建てられているか、あるいは耐震補強工事が施されているかは、購入前に確認可能です。不動産会社を通じて、管理組合に問い合わせましょう。

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なお、「旧耐震基準の家の家の売却」については、関連記事でも解説しています。

入居してすぐ大規模修繕工事があった

マンションは、「大規模修繕工事」という建物全体のメンテナンスを定期的に行います。間隔はマンションによりますが、おおむね10~12年に1回程度のペースです。

大規模修繕の費用は区分所有者から毎月徴収する「修繕積立金」を使いますが、不足する場合は別途「修繕一時金」を請求されます。金額は100万円前後と高額ですが、支払いを拒否すると管理組合に訴えられる恐れもあるため、原則として支払うしかありません。

また、修繕費用は築年数が古いほど高額になるので、購入後に修繕積立金を値上げされる可能性があります。この場合も、支払いの拒否は不可能です。

修繕積立金の対策としては、購入前のシミュレーションが大切です。購入時の「重要事項説明」でそれまでの積立金額や今後の予定が説明されるので、「何年後にどの程度の支出が発生するか」を予測して資金計画を立てましょう。

修繕一時金の支払いがどうしてもできない状況の場合、借入を利用するか、売却・住み替えが選択肢となります。

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売るのも貸すのもしにくい物件だった

マンションを購入する時点で、将来的に売却や賃貸に出すことを想定している人も多いでしょう。自分が住む物件でも、選ぶときに「売りやすさ」「貸しやすさ」を念頭に置くことは大切です。

しかし、不動産の良し悪しを見抜くのは難しく、「自分は良いと思って購入したが、実は需要が低かった」というケースが少なくありません。また、周辺地域の変化など、外的要因で需要が下がってしまう場合もあります。

このように、売るのも貸すのも難しい物件の場合、専門家の観点からアドバイスしてもらうことが大切です。売却なら売却のプロ、賃貸なら賃貸のプロと、各ジャンルの専門家に相談すれば、物件の個性に合わせた活路を見出せます。

自殺などがあったいわゆる「訳あり物件」や、建て直しなどができない「再建築不可物件」でも、それらを専門にする不動産会社があります。売却・活用が難しいマンションでも諦めず、まずは複数の不動産会社に相談してみましょう。

売るなら売買専門の不動産会社に相談→
貸すなら不動産投資会社に相談→

周辺環境についての後悔7選

立地や交通、施設、治安など、マンションの周辺環境も後悔しやすいポイントです。周辺環境が良くないと、生活の利便性が低下したり、安全性が損なわれたりします。

具体的には、以下のような後悔が挙げられます。

• 立地に問題があった
• 利用頻度の高い施設から遠い
• 交通の便が悪い
• 治安が良くない
• マンションまでの道が暗い
• 騒音が気になる
• ご近所とのトラブル

それぞれの内容と対処法について、以下で解説していきます。

立地に問題があった

マンションの立地は、住む上で大きな影響を与える要素です。しかし、購入時に問題を見落とす人が少なくありません。

生活を害する立地の要因としては、以下のような例があります

• 川沿い…水害、湿気
• 線路沿い…騒音
• ゴミ処理場の近く…臭い
• 工場…空気・水質汚染
• 暴力団施設…治安悪化、精神的苦痛

近隣に上記のような要因があると生活しにくくなったり、ストレスを感じたりしてしまいます。

購入前の対策は、不動産会社に上記のような施設等がないか確認するとともに、自分で現地調査をすることです。周辺地域を実際に目で見れば、立地の問題点を洗い出せます。

購入後に問題に気付いた場合、根本的な対処は困難です。湿気・騒音対策用のリフォームを施したり、水害に対して避難対策を確認したりといった方法が考えられます。

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利用頻度の高い施設から遠い

生活の利便性を考慮するなら、利用頻度の高い施設との距離は重要です。価格や間取りばかり気にして、各施設との距離を軽視していると、想像以上に不便さを感じる恐れがあります。

利用頻度の高い施設の例としては、以下のようなものが挙げられます。

• 病院
• 学校
• 駅
• スーパー

物件を選ぶ際は、自分が良く利用する施設との距離がどのくらいあるか確認しましょう。なお、物件情報で「駅から徒歩◯分」と記載されている場合、80mにつき徒歩1分の計算になります。

入居してから不便さを感じるようになった場合、移動手段の確保が重要です。自転車を用意したり、バスで移動できる範囲に施設がないか調べたりすると良いでしょう。

また、ネットスーパーやオンライン診療など、インターネットの活用も効果的です。慣れるまでは不便ですが、使いこなせば移動時間を節約できます。

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交通の便が悪い

交通の利便性は、通勤・通学や日常生活に関わる重要な要素です。駅徒歩5分と徒歩30分では、出勤・登校前の時間的な余裕が変わります。

駅から離れていたり、電車・バスの本数が少なかったりすると、それらを基準とした生活サイクルにせざるを得ません。また、若い内は移動距離が気にならなくても、高齢になってから歩くのが辛くなる場合も考えられます。

長く住むのであれば、駅やバス停から近く、路線利用者が多い（減便の心配が少ない）マンションを選ぶべきです。

購入後に不満が出てきた場合は、交通機関に頼らない移動方法も用意しておきましょう。自転車やバイク、車などを持っておけば、交通機関に頼らなくても生活できます。

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治安が良くない

周辺地域の治安は、暮らしの安全性を左右する重要なポイントです。治安が悪いと安心して子育てできませんし、空き巣被害など犯罪のリスクもあります。

治安を事前に把握したい場合は、実際に現地を見回りましょう。以下のような特徴が見受けられる場合、治安が悪いと判断できます。

• 酔っ払いや若者がたむろしている
• 公共設備の破損が目立つ
• 落書きが多い

また、ネットの口コミを見たり、警察や役所に聞いてみたりすることも有効です。

購入してから治安の悪さに気付いた場合は、自衛を心掛けましょう。玄関や窓に防犯錠・防犯フィルムを取り付けたり、護身用品や防犯ブザーを携行したりといった対策が挙げられます。

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マンションまでの道が暗い

夜道の暗さは地域差が大きく、街中から郊外へ引越したときなどは、慣れない暗さに驚く人も少なくありません。マンション周辺の夜道が暗いと、犯罪や事故に巻き込まれやすくなるため、不安が付きまといます。

夜道が暗いかどうかは、夜になってから現地で確かめましょう。よく使うことになる道（駅からマンションまでのルートなど）は、実際に歩くことをおすすめします。

暗い道の回避方法としては、多少遠回りでも別の明るい道を使うか、車やタクシーなどを利用することが挙げられます。

騒音が気になる

騒音は、マンション購入にありがちな後悔の1つです。騒音はストレスやイライラを引き起こし、睡眠や集中力に悪影響を与える可能性があります。

他の部屋から響く足音や生活音のほか、近年は動画配信による話し声やゲーム音も良くあるトラブル例です。

また、大通り沿いにあるマンションだと、大型トラックの振動や緊急車両のサイレン、夜間の暴走バイクといった外部要因もあります。

事前対策としては、防音性能の高いマンションを選ぶと良いでしょう。次のような基準に当てはまる場合、防音性能が高めです。

• 壁・床の構造が鉄筋コンクリート造で厚みがある
• 防音仕様の窓ガラスを採用している
• 角部屋の物件

購入後の対策としては、リフォームによる防音工事が挙げられます。マンション内からの騒音であれば、管理組合や管理会社に相談して注意してもらう方法もあります。

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ご近所とのトラブル

規約違反者やマナーの悪い住民がいる場合、ご近所トラブルも起こりやすくなります。駐車場・駐輪場の使い方や、騒音・ゴミ出しなどが良くある原因です。

ご近所とのトラブルを放置していると、ただ不快な思いをするだけでなく、嫌がらせなどにエスカレートする恐れもあります。

規約違反者やマナーの悪い住民の有無については、マンションの管理状態を見ましょう。共用部分の使い方が良くない場合は要注意です。

また、自分がトラブルの種とならないよう、生活態度や近隣住民との関係性を見直すことも大切です。適切な距離を取りつつ相手を尊重すれば、トラブルになるリスクを下げられます。

実際にトラブルが起きた場合は、感情的にならず、冷静に話し合うようにしましょう。当事者同士で解決が難しい場合は、管理組合・管理会社に相談したり、弁護士などに仲裁・調停を依頼したりといった対処方法があります。

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お金についての後悔3選

マンションは高額な買い物であり、ローンを組むことが一般的です。それ故に、資金計画が甘いとお金のやりくりが難しくなります

お金についての後悔としては、次の3つが挙げられます。

• 固定費の支払いがきつい
• ローンの返済
• 相場より高く買ってしまった

それぞれの内容と対処法を解説していきます。

固定費の支払いがきつい

マンションを所有する限り発生する固定費は、家計を圧迫しやすい支出です。

固定費には、以下のようなものがあります。

• 管理費
• 修繕積立金
• 固定資産税
• 火災保険料

金額は個々の物件によりますが、物件価格が高いほど固定費も挙がるのが普通です。また、修繕積立金は先述の通り、値上げされる恐れがあります。

管理費や修繕積立金は事前に確認できるので、不動産会社に確認しましょう。固定資産税についても、中古物件なら前オーナーに聞くことで確認できます。

固定費を減らす対処法としては、火災保険の見直しが挙げられます。しかし、大幅な削減は難しいため、事前のシミュレーションが何より重要です。

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ローンの返済

マンションを購入するときは一般的にローンを借り入れますが、返済の苦しさから後悔してしまう人も少なくありません。

計算上は返済できると思っていても、シミュレーションが甘かったり、収入が変わったりなどして、返済が苦しくなる場合があります。金融機関や金利タイプの選定で後悔する人もいます。

ローンの返済への対処法は、「収入を増やすか」か「返済額を減らす」のどちらかですが、どちらも簡単には実現できません。収入アップについては転職や副業を、返済額ダウンについては借り換えによる金利の見直しや返済期間の引き直しを検討してみましょう。

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相場より高く買ってしまった

マンションの売買価格は、売主と買主の同意で決まります。相場を把握せず高値で買ってしまったとしても、売主に対して文句は言えません。

そのため、マンション購入時には必ず相場を確認することが大切です。同じ広さ・同じ地域の物件をチェックし、価格相場を調べましょう。

また、自分が売却するときは、複数の不動産会社に相談することをおすすめします。不動産会社によって営業力や顧客層に違いがあるので、査定額が数百万円変わる場合があります。

相性の良い不動産会社であれば、自分で売るときの売却価格も相場以上にできるかもしれません。

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ライフステージの変化による後悔4選

購入時は満足できるマンションでも、年月とともに家庭環境や生活様式が変わり、不満が出てくる可能性があります。そのため、マンションを購入するときは、将来的なライフステージの変化も考慮に入れる必要があります。

ライフステージの変化による後悔には、以下のような例が挙げられます。

• 離婚したので今のマンションには住まない
• 結婚や出産で狭くなった
• 転職して勤務先や収入が変わった
• テレワークが増えて仕事部屋が必要になった

それぞれどのような後悔なのか、詳しく紹介していきます。

離婚したので今のマンションには住まない

結婚に合わせてマンションを購入したものの、離婚することになって不要となるケースがあります。この場合、マンションの売却や財産分与の方法で揉めてしまうケースが少なくありません。

財産分与の方法は夫婦の話し合いで決まりますが、基本的には夫婦の共有財産を折半します。しかし、マンションを残す方針の場合、以下のような問題が発生します。

片方がマンションを取得しても公平な財産分与ができるのか	マンションと引き換えに譲れるような資産があるのか、慰謝料や養育費も含めて双方が納得できるかなど
住宅ローンの支払いはどうするのか	ローンの名義人ではないほうが住み続ける場合、出ていったほうは確実に返済を続けてくれるのかなど
ローン名義人が出ていく場合、金融機関の承諾を得られるのか	「ローン名義人が居住していること」が住宅ローン規約の原則なので、ローン名義人ではないほうが住む場合（もしくは賃貸に出す場合）は一括返済を求められる恐れがある

上記のように、離婚後もマンションを残すのはデメリットやリスクが多い方法です。夫婦それぞれの希望や経済状況、離婚に至った経緯などによりますが、マンションは残しておくより売却したほうがスムーズに財産分与できるでしょう。

「住宅ローンが残っていて売却できない」というマンションでも、任意売却（債権者と交渉して残債がある状態で売却する方法）で売れる可能性があります。まずは不動産会社に査定を依頼し、どのくらいの評価になるか調べてみましょう。

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なお、「離婚時の家の財産分与」については、関連記事でも解説しています。

結婚や出産で狭くなった

マンション購入の段階である程度のライフプランを立てているとは思いますが、必ずしもその通りに行くとは限りません。独身でいるつもりが結婚したり、子どもはいらないと考えていたのに欲しくなったりする場合もあります。

独り身なら十分な広さ・間取りのマンションでも、結婚や出産などで家族が増えれば手狭になります。そうなると、当然住み替えが必要です。

住み替えにあたってマンションをどうするかは、そのときの経済状況によります。新居の購入資金が必要なら売却するのが良いですし、金銭的に余裕があるなら売らずに貸し出すのも良いでしょう。

ライフプランの組み直しも含めて、売却や資産運用について不動産のプロに相談しましょう。

売るなら売買専門の不動産会社に相談→
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転職して勤務先や収入が変わった

マンション購入時は、自分の仕事や収入に合わせて予算を決めることが大切です。しかし、購入後に転職して勤務先や収入が変わる場合もあります。

勤務先や収入が変わると、職場が遠くなって不便になったり、住宅ローンの返済が苦しくなったりするかもしれません。

このような問題に対しては、住み替えがもっとも手っ取り早い解決方法です。通勤方法の見直し（電車から車への切替など）や、家計の見直しによる節約も対処法として考えられますが、根本的な解決にはならないでしょう。

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テレワークが増えて仕事部屋が必要になった

コロナ禍以降テレワークが普及しており、オフィス勤務から在宅勤務に変わる人も増えています。しかし、マンション購入後にテレワークとなった場合、仕事部屋（書斎）がないことで業務に支障をきたす可能性があります。

仕事部屋がないと業務への集中が難しくなりますし、リビングなどで仕事していると自分も家族も気を使います。業務効率が落ちたり、家族との関係性にヒビが入ったりするかもしれません。

対処法としては、リフォームで間取りを変えたり、後付のワークブースを設置したりといった方法が挙げられます。ただし、いずれの方法も面積の制限を受ける場合があるため、思い切って住み替えたほうが部屋の居住性・快適性は高くなります。

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買ってはいけないマンションの特徴は？

マンション購入で後悔しないためには、買ってはいけないマンションの特徴を把握しておく必要があります。

重要な特徴として、以下のポイントを押さえておきましょう。

• 構造的問題がある
• 管理体制に不備がある
• 立地や周辺環境に問題がある
• 財政的問題を抱えている

これらの特徴を見れば、物件選びで失敗する可能性を下げられます。

構造的問題がある

マンションの構造的問題は、安全性や快適性に直結する要因です。また、構造的問題の解決にあたって区分所有者に金銭的負担を求められることもあるので、問題のない（少ない）マンションを見極めましょう。

構造的問題があるマンションの特徴としては、以下のようなものが挙げられます。

• 築年数が古い
• 建物の外観や内装にひび割れや汚れ、さびなどが見られる
• 設備の故障や漏水などが多発している
• 建物の断熱性や防音性などが低い
• 戸数に対してエレベーターの基数が少ない
• エレベーターの待ち時間が長い
• 旧耐震基準の建築で補強工事もされていない
• 耐震診断書や耐震改修計画などが存在しない

このような構造的問題を見分けるためには、以下のような方法があります。

• 不動産会社や管理組合に建物の状況や履歴を確認する
• 建物の外観や内装を実際に見て回る
• ホームインスペクターなど、専門家に建物の検査を依頼する

管理体制に不備がある

管理組合の活動が活発でなかったり、管理会社の評判が悪かったりすると、トラブルが起こりやすくなります。共有部分の維持・管理が適切に行われず、マンション全体の資産価値も下がってしまうかもしれません。

管理体制に不備があるマンションの特徴としては、以下のようなものが挙げられます。

• 口コミなどで管理組合や管理会社の評判が良くない
• 総会・理事会が開催されなかったり、議事録や会計報告などが公開されなかったりする
• 管理会社の対応やサービスが悪かったり、契約内容や料金などが不透明だったりする
• 共有部分の汚れや雑草が放置されている
• ゴミ置き場や駐輪場の使い方が乱雑になっている
• 大規模修繕工事の実施が遅れている
• 修繕に必要な積立金が十分でない

管理体制に不備があるマンションを見分けるためには、以下のような対策を行いましょう。

• 不動産会社や管理組合に管理体制や履歴を確認する
• ネットの口コミや評判を調べる
• 内見時に共有部分も見て回る

立地や周辺環境に問題がある

マンションの立地や周辺環境に問題があると、生活の快適性や安全性に影響し、売却や賃貸も難しくなります。マンションだけでなく、地域全体の様子もチェックして購入しましょう。

立地や周辺環境については、以下のような問題が挙げられます。

• 騒音が多い
• 線路が近い、道路の交通量が多い
• 暴走バイクや酔っ払いなどの騒ぎがある
• 犯罪発生率が高い
• 公共設備や建物に落書きや破壊がある
• 交通の便が悪い
• 洪水や土砂災害のリスクが高い

立地や周辺環境に問題があるマンションを見分けるためには、以下のような方法があります。

• 不動産会社に聞いたり役所で調べたりなどして、周辺環境に関する情報を確認する
• ネットの口コミや評判を調べる
• 時間帯を分けて周辺を見回ってみる

財政的問題を抱えている

マンションの財政的問題とは、修繕積立金や大規模修繕費用などに関する問題です。財政的問題を抱えているマンションは、区分所有者の経済的な負担が大きく、建物の価値や品質が低下するリスクもあります。

財政的問題を抱えているマンションの特徴としては、以下のようなものが挙げられます。

• 修繕積立金が高額
• これまでに積み立てられた金額が修繕予算に足りない
• 大規模修繕工事の計画や見積もりが存在しない

これらの対策としては、以下の方法で事前に財政状況を調べるようにしましょう。

• 不動産会社や管理組合に財政状況や履歴を確認する
• 修繕計画書や見積書などをよく読む
• 重要事項説明書で、修繕計画の項目をよく読む

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マンション購入の後悔を解決する手段

ここまで、さまざまなマンションの後悔事例と対処法を紹介しました。しかし、その場しのぎの対処をしても、かえって状況を悪化させてしまう可能性があります。

そのため、マンション購入で後悔した場合、以下の方法で根本的な解決を検討してみましょう。

• 売却して住み替える
• 賃貸に出して家賃収入を得る

「せっかくマンションを買ったのだからなんとしても住み続けたい」と考える人もいるかもしれませんが、高額な資産だからこそ、利用・処分は冷静に判断することが大切です。

それぞれの解決手段を詳しく解説します。

売却して住み替える

1つ目の解決手段は、マンションを売却して住み替える方法です。マンションを売って、その利益を元手により良い新居を購入すれば、現在のマンションに関する問題をクリアできます。

売却して住み替えるという手段のメリットは、以下のようなものがあります。

• 自分や家族のニーズに合った物件を探せる
• 立地や周辺環境などが改善される可能性がある
• 住宅ローンや固定費などの負担が軽減される可能性がある

住み替えにかかる費用や労力はデメリットですが、不満を抱えたまま現状維持するより、新しい家に引越したほうが快適な暮らしができます。

なお、売却にあたっては1つの不動産会社だけでなく、複数の不動産会社を比較することが大切です。

不動産会社によって売却価格や売却期間が変わりますし、得意な地域や物件ジャンルも異なるため、一括査定などを利用して相性の良い業者に相談しましょう。

賃貸に出して家賃収入を得る

2つ目の解決手段は、賃貸に出して家賃収入を得る方法です。賃貸需要が見込めるマンションなら、安定した副収入となって家計が潤います。

賃貸に出して家賃収入を得るという手段のメリットは、以下の通りです。

• 家賃収入をローンや固定費などの支払いに充てられる
• 物件の所有権を失わず、将来的な売却や自己居住などの選択肢が残る
• 税金や節税などの面で有利になる可能性がある

ただし、住宅ローンが残っている場合、転勤でやむを得ない状況などを除いて賃貸には出せません。住宅ローンから不動産投資ローンに借り換えれば賃貸可能ですが、金利が上昇してしまいます。

住宅ローンが残っている場合は売却を選び、賃貸は残債がない（もしくは手持ち資金で完済できる）ときに検討すると良いでしょう。

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マンション購入で失敗しないためのポイント

マンション購入にあたって、「失敗を避けるためになにをすればよいのかわからない」という人も多いでしょう。不動産購入を何度も行う人は少ないため、具体的なアクションがわからないのも仕方ありません。

マンション購入で失敗しないためには、以下のようなポイントを押さえておきましょう。

• 現地調査は複数回行う
• 間取りや設備は将来を見据えて決める
• 余裕を持った資金計画にする
• 管理費や修繕積立金をチェックする
• 管理会社や管理組合について調べる
• 即決せず持ち帰って考える
• 譲れない部分とそうでない部分を整理しておく
• 家族に相談する
• 売るつもりで買う

それぞれ詳しく解説します。

現地調査は複数回行う

物件探しの情報収集はチラシやインターネットなどでも可能ですが、購入候補となる物件については、複数回の現地調査を行いましょう。現地で見ることで、書面上ではわからない情報に気付けます。

また、現地調査にあたっては以下の点を意識しましょう。

現地調査の時間を変える	朝・昼・夜と分けて現地訪問し、物件の印象や交通量、夜道の暗さなどをチェックする
曜日を変える	通行量や周辺店舗の営業時間、スーパー・公園の利用状況や駐車場の空き具合などがどう変わるかチェックする
車だけではなく徒歩や電車でも近隣を調べる	車だけでは見落としやすい細かい部分を見たり、徒歩や電車で生活する場合の利便性を見たりする
マンション内の住人や近隣住民にはどのような人がいるか	住民全体の雰囲気や共用部分の利用状況などから、自分が馴染める環境であるかを判断する

自分や家族が快適に暮らせるかどうかを、現地の雰囲気や状況から検討することが大切です。

間取りや設備は将来を見据えて決める

間取りや設備は、自分や家族が現時点で求めるものだけではなく、将来のニーズも考慮して決めましょう。

例えば、スキップフロアが魅力的に見えても、老後の生活には不便になる可能性が高いので、老後の住居として考える場合は避けたほうが無難です。

また、子供は1人と決めていても、第2子・第3子が誕生しても良いように間取りを考えておくと、ライフプランの変更に対応できます。

マンション購入時点の状況だけで考えず、どのような事態にも柔軟に対応できるよう備えておけば、後悔する確率を下げられます。

余裕を持った資金計画にする

マンションを購入するときは資金計画が重要ですが、ギリギリのラインでシミュレーションするのではなく、余裕をもって計画を立てましょう。

余裕を持たせるためには、以下のようなポイントが大切です。

• ローンの返済額は収入の3割以下に抑える
• ローンの返済期間は定年退職するまでに完済できる設定にする
• 頭金を多めに用意する
• 突発的な修繕に備えた貯蓄を家計に組み込む
• 収入保障保険に加入する

転職で収入が減ったり、病気などで急に働けなくなったりする状況も想定して、ローン返済や固定費の支払いを滞らせないようにしましょう。

管理費や修繕積立金をチェックする

マンションの財政的問題を見逃さないためには、管理費や修繕積立金のチェックが重要です。具体的には、長期修繕計画書で確認できます。

長期修繕計画書とは、建物・設備の劣化状況や修繕時期などを記した文書です。長期修繕計画書を見ることで、将来的に必要な修繕の時期や費用がわかります。

ただし、作成年が古いと最新状況が把握できないので注意が必要です。あまりに古すぎる長期修繕計画書しかない場合、管理組合が機能不全になっている可能性があります。

長期修繕計画書は管理組合経由で取得できるので、自分で問い合わせるか、不動産会社に取得してもらいましょう。

管理会社や管理組合について調べる

「マンションは管理を買え」といわれるほど、管理体制の確認は大切です。管理会社や管理組合について調べて、適切に維持管理ができているか確認しましょう。

管理会社や管理組合を調べる方法には、以下のようなものがあります。

• 共用部分の清掃ができているか
• 掲示板に古い期日の書類が貼られていないか
• 管理人と話してみて、対応などに問題がないか
• 総会稟議書や議事録がしっかり作成されているか、内容に問題はないか

即決せず持ち帰って考える

担当者の営業トークに乗せられ、勢いそのままに購入してしまうと、後悔しやすいので注意が必要です。

どれほど魅力的なマンションでも、なにかしらのデメリットやリスクが隠れています。内見時に即決せず、さまざまな視点から検討しましょう。

また、物件の魅力に惑わされないためには、なるべく多くの物件を見ることも大切です。複数のマンションを比較し、それぞれの良さと悪さを見ていけば、自分のなかに「物件選びの基準」を作れます。

譲れない部分とそうでない部分を整理しておく

物件選びで、自分のニーズと完璧に一致する物件が見つかるケースはほぼありません。どれほど魅力的なマンションでも、どこかしらの点で妥協が必要になります。

物件選びで迷ってしまうと、購入した後も「あっちのほうが良かったかも」と思ってしまいます。そのため、あらかじめ譲れない部分とそうでない部分を明確にしておきましょう。

どこを「譲れない部分」とするかは、自分や家族の価値観次第です。予算が最優先の場合もあれば、立地や間取りを重視する人もいるでしょう。

妥協点を整理しておくことで、判断にぶれがなくなり、売主との売買交渉でもスムーズに話を進められます。

家族に相談する

独り身ではなく、自分以外にもマンションに入居する家族がいるなら、全員の希望を確認してから購入しましょう。独断で購入してしまうと不満の種になってしまい、家庭内不和に繋がります。

それぞれの希望を確認し、優先事項を共有しておくことで、家族全員が納得できるマンション購入が可能です。

また、独断で購入すると隠れた問題に気付けない場合もあるため、客観的な意見を聞くという意味でも家族への相談は必要です。

売るつもりで買う

マンションに限らず、不動産を買うときは最終的な処分についても考えるべきです。将来の展望を考えず購入すると、処分したくてもできない状態になるかもしれません。

「処分」とは言いましたが、実際には相続や賃貸などの選択肢もあります。しかし、相続や賃貸を想定する場合であっても、購入時は「売るつもりで買う」ことがおすすめです。

具体的には、以下のポイントを重視して物件選びましょう。

• 駅やバス停から近くて交通の便が良い
• スーパーや病院などの生活施設が周辺にある
• 学校や公園などの子育て環境が整っている
• 地震や水害などの自然災害のリスクが低い
• 建物や設備の品質・耐久性が高い
• 管理費や修繕積立金などの固定費が安い
• 管理会社や管理組合などの管理体制が良好

将来的に売るつもりの物件選びなら、自然と「安定した需要が見込める」「資産価値が下がりにくい」物件になります。そして、こうした基準に合致するマンションは賃貸ニーズも見込めますし、相続時にも高確率で資産価値を保てます。

つまり、売るつもりでマンションを選べば、どのような選択肢でも柔軟な対応が可能です。将来にわたって高い需要を見込める物件を選び、複数の選択肢を確保しておきましょう。

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まとめ

マンション購入は人生における大きな決断の1つであり、後悔しないためには慎重な物件選びが大切です。

多くの注意すべきポイントはありますが、もっとも重要なのは、自分や家族にとって最適なマンションを見つけることです。長期的な目線で「マンションに求めるもの」を明確にすれば、後悔する可能性を減らせます。

また、実際に購入してから後悔してしまった場合、その後悔は売却や賃貸によって解決できるかもしれません。不満や問題があるなら現状に固執せず、柔軟に住み替えることも検討してみましょう。