川沿いの家は売却するべきか？メリット・デメリットを徹底解説

大雨や台風被害が増えている昨今、川沿いの家に住んでいる人は氾濫などの洪水被害が心配ではないでしょうか。家は安心をもたらしますが「このまま川沿いの家に住んでいても大丈夫なのだろうか」と不安を抱える人もいるでしょう。不安を抱えながら生活するならば、家族の安全のために家の売却を選択肢にいれることもあります。

この記事では「川沿いの家を売却するべきか？」に注目して解説します。これを読めば川沿いの家のメリットやデメリット、洪水による被害などが理解でき川沿いの家を売却するべきかどうかがわかるでしょう。

川沿いの家のメリット

最近ではリバーサイドの開発が進み、川や海の近くにも住宅街があります。まずは川沿いの家のメリットを確認しましょう。

日当たりが良い

川沿いの家と聞いて最初に思い浮かぶのは、目の前に遮る建物がないということではないでしょか。目の前に建物がないので、日光を遮られるおそれがなく日当たりが良いです。日当たりが良いと日中は太陽の光を多く室内に取り込め、室内が明るく電気代が節約できます。さらに直射日光があたり、寒い季節は暖房代わりになります。

風通しが良い

川沿いの家は遮る建物がないので風通しが良いです。川が風の通りみちとなり、夏場でも快適に過ごすことができます。都市部であっても川沿いにある緑などの自然に触れることができ、都心から少し離れた環境で散歩が可能です。

景観が良い

視線を遮る建物がないので、開放感にあふれた見晴らしの良い景色が見渡せます。川沿いに木々が植えられていることが多く、都会にいながら四季折々を楽しめます。花火大会が近いエリアであれば、家の中から花火が見えます。場所取りをすることなく、家から家族で特別な時間を過ごせるのは魅力です。

川沿いの家のデメリット

川沿いの家は華やかなメリットばかりではなく、デメリットもあります。川沿いであるがゆえに虫やゴミ、臭いが気になります。さらに洪水や氾濫といった危険もあるので、デメリットをしっかりと理解しましょう。

地盤が脆い低地が多い

一般的には川沿いの土地は、地盤が脆い低地が多いです。川や河川だった場所を埋め立てて造成された土地は、地中に多くの水分を含んでいる場合があります。このような土地は柔らかな粘土や緩い砂からなっているので、土地の強度が弱く地盤が脆くなってしまいます。地盤が脆いと家が傾き、地盤沈下が発生するかもしれません。普段の生活では何も感じなくても、地震などの自然災害が発生した時には莫大な被害を及ぼすリスクが高くなります。

虫やゴミ、臭いが気になる

周辺に土手がある地域などは沢山の虫が発生します。河川敷を散歩している時に、小さな虫が気になった経験があるのではないでしょうか。川沿いということは、すぐ近くに虫がいる状態でもあります。川沿いの家の近くは川の流れが比較的緩やかです。川の流れが緩やかなので、ゴミがたまりやすくなります。川沿いには工場も多く、ゴミだけでなく工場排水の臭いも気になります。

湿気が多い

「せっかくのマイホームが湿気でダメになってしまった」こんなことは避けたいですが、川沿いの家では考えられます。川沿いの家は常に湿気を含んだ風を浴び続けるので、カビにとって絶好の繁殖場所になってしまいます。また川沿いではなく港など海沿いの物件の場合は潮風によって鉄がサビ、建物の外観が腐食されます。

子供が溺れる危険がある

子供にとって流れが緩やかな川は遊び場です。柵などで川に簡単に降りられないようになっていれば良いですが、何もなければ徒歩でも簡単に川に行くことができます。普段は水位が低く流れが緩やかな川でも、雨が降った後などは水かさがまし水流が早くなります。雨ですべりやすくなっているので、小さな子供が溺れる危険性があります。台風や大雨の後は水流も早く、子供だけでなく大人でも危険です。

洪水や氾濫の可能性がある

川沿いの家の最大のデメリットは洪水や氾濫の可能性です。日本は毎年台風に襲われ、台風によって川が氾濫することもよくあります。最近では台風だけでなく大雨によっても洪水や氾濫の可能性があり、台風や大雨の度に「近くの川は大丈夫だろうか」と心配するのは疲れます。何かあった時にはすぐ避難するでしょうが、小さな子供がいると避難するのも大変です。

洪水による被害の種類

洪水によって川の水があふれたり、堤防がこわれたりします。洪水が発生すると「氾濫」「内水」「高潮」「土砂」といった被害が考えられます。ここでは洪水による被害の種類と内容を確認しましょう。

氾濫被害

氾濫被害とは台風や大雨などにより川の水かさがまし、川の水が堤防を乗り越えたり堤防が決壊することです。川の水位は一気に増えることがなく、氾濫するまでに時間がかかります。しかし川が氾濫すると住宅地まで急激に水が流れ込むので、非常に危険です。大雨が降り始めてから氾濫が発生するまでには時間がかかるので、準備や避難を行えば人的被害を抑えることができます。流れ込んでくる水は泥水なので氾濫後は道路が土砂などで蓄積され復旧に時間がかかります。

内水被害

内水被害とは雨水の排水が追い付かなくなり、道路や建物が水に浸かってしまうことです。内水被害は近くに川がなくても発生する被害で、都市化された市街地で多発する傾向にあります。都市部では地面がアスファルトやコンクリートで覆われているため、排水路や下水道が雨水を流しきれなくなり、店舗が立ち並ぶ商店街や飲食店などに被害をもたらします。

高潮被害

高潮被害とは台風などの影響により海面が吹き寄せられるなどして、海面の水位自体が普段よりも上昇し河口付近で川が氾濫することです。高潮が発生している状態で波浪も発生すると、波の高さが普段以上になるのでマンションであっても被害を受けることがあります。

土砂被害

土砂災害とは川沿いのがけや上流でのがけ崩れで発生した土砂が、洪水と一緒に川を流れたりすることです。土砂を多く含む水の流れは水だけの流れよりもはるかに強いため、川岸を侵食し被害をあたえることがあります。日本は傾斜が急な山が多く台風や大雨、地震などによって土砂災害が発生しやすいです。がけ崩れは山付近で暮らしている人は危険になるので、前兆現象を感じたら周囲の人にも伝え注意して避難することが大事です。

川沿いの家が洪水被害を受けた場合の売却価格への影響

「洪水被害を受けた物件は売却できないのでは」「売却できても安くなってしまいそう」と悩んでしまいます。ここでは洪水被害を受けた物件の売却価格への影響について確認します。洪水被害を受けてはいないが売却する予定がある方は、被災後、どのくらい売却価格に影響があるか知っておくと将来の見通しができます。

洪水被害を受けた家でも売却は可能

洪水被害を受けた家でも売却は可能です。しかし洪水被害を受けたことによって、エリアや洪水被害の度合いによっては価格が安くなることがあります。

都市部など利便性が高いエリアはあまり影響がない

洪水被害をうけた家でも都市部や利便性の高い地域であれば、売却価格にあまり影響がありません。それは都市部では家よりも、駅からの距離や場所が優先されることが多いからです。極端な話しですが、東京や観光地の中心の物件は更地であっても十分な価値があります。しかし郊外や周囲に田園が広がるような田舎では、立地条件よりも安全性が重要視されるでしょう。

相場価格より2～3割ほど安くなる

洪水によって住宅の躯体や壁が損傷してしまった場合、瑕疵物件とみなされる可能性が高いです。瑕疵物件の取引額は相場価格より2～3割ほど安くなる傾向です。

洪水被害を受けた地域は、また洪水被害を受けるリスクがあります。被害を受けた物件の所有者は、リスクがあるので売りたい気持ちになります。一方これから購入を検討している人は、過去に洪水被害があった地域なので気が進みません。こうなると洪水被害の有無に関係なく、洪水被害を受けた周辺の不動産平均価格は下がるでしょう。

修繕費用が発生する

洪水被害にあったままの状態で家を売ろうとしても、よっぽどのことがない限り買い手は現れません。そのため売却するには事前に、家をいつでも売ることが可能な状態にしておくことが重要です。床下浸水をしてしまった場合は排水や乾燥、消毒をします。住宅基礎部分には電気配線などが敷かれている場合があるので、改装が必要です。さらに湿気によるカビ対策やシロアリ予防も同時にすると安心です。

見た目では何も被害がないと思っても、住宅診断や地盤調査を行いましょう。住宅の欠陥の有無や修繕が必要な場所がわかります。売買が完了し成約後にカビやシロアリ被害などの瑕疵が見つかった場合、瑕疵担保責任を問われる可能性があります。高く売りたいからといって隠さないように注意しましょう。

川沿いの家を売却する際のポイント

洪水被害を受けると、相場よりも低い金額になります。川沿いの家を高く売却するには洪水被害の前に、実績のある不動産会社に相談することが大切です。ここでは川沿いの家を高く売る方法をご紹介します。

被災する前に売却する

洪水被害が発生すると売却価格が下がる可能性があります。しかし洪水被害の前であれば、取引価格にそれほど影響はありません。洪水被害の前に査定をしてもらうと相場価格がわかります。

告知義務を忘れない

洪水被害の有無にかかわらず、売却する時には告知義務を忘れないことが大切です。知っていたのに告知義務を自分で判断し、告知しないで売買契約を結ぶとどうなるでしょうか。買主から瑕疵担保責任を問われ売買契約が破棄されることや、損害賠償を請求されるケースがあります。売却後のトラブルを防ぐためにも、床下浸水の有無や地盤などについては告知しましょう。

不動産会社に相談する

告知義務は曖昧な部分があるので、自分で判断せず不動産会社に相談することが大事です。不動産売買には法律が関係するので経験があまりない場合、買主との交渉などはプロに依頼しましょう。不動産会社に依頼をしないと買主との交渉に失敗し売却できない、相場価格よりも低く売却してしまう可能性があります。

実績の多い不動産会社に相談

川沿いの家の売却は、実績の多い不動産会社に相談しましょう。実績が少ない不動産会社に相談すると、取引事例があまりないので川沿いの家を高く売却するノウハウが乏しくなります。実績が多い不動産会社であれば、過去の事例や周辺地域の取引相場などを基に適正な査定が出来ます。

専門の買取業者に買い取ってもらう

「川沿いの家を洪水被害が発生する前に早く売りたい」「リフォームや建て替えなどの費用を準備できない」などの場合は、訳あり物件専門の買取業者に買い取ってもらいましょう。一般物件をメインとしている買取業者は、洪水被害が懸念される物件の買取を拒否することもあります。しかし訳あり物件専門の買取業者であれば、洪水被害が心配される川沿いの物件でも買い取ってくれる場合があります。

当社は川沿いの家でも素早く高く買い取ります

当社クランピーリアルエステートは、これまでに多数の訳あり物件を積極的に買い取ってきました。当社は全国800を超える士業ネットワークを形成し、多数の訳あり物件を買い取った実績やノウハウがあるので他社に負けない高額査定・スピード買取が可能です。川沿いの家の売却に関する疑問や不安がある方は、ぜひ以下の買取専門窓口からお問い合わせ下さい。

まとめ

以上、川沿いの家を売却するべきか？について解説してきました。

最近では台風や大雨で川が氾濫するニュースが増えています。災害はいつ発生するかわかりません。洪水被害は家だけでなく身体にも危険を及ぼします。自然災害が発生する前に専門の業者に相談しましょう。